今回は、コロナ禍における人事戦略について、キリンホールディングス（HD）の事例をご紹介します。キリンHDの取り組みは、「従業員の働きがい」に焦点を当てていることが特徴です。具体的に、どのような取り組みを行っているのでしょうか。
コロナ禍が「働きがい」を見直すきっかけに
キリンHDでは、コロナ禍で様々な業務がオンライン化し、多くの従業員が仕事の効率性が上がったと感じているようです。特に、商談などの営業系業務は、大きく形態が変化しています。
一方で、食品や飲料品を取り扱う意義や責任など、仕事に対する意識を見直すきっかけにもなっています。
そこでキリンHDが実施した取り組みが、「働きがい」に焦点を当てた改革です。
シェアオフィスの導入や副業解禁
代表的な取り組みがシェアオフィスの導入です。全国約200か所で導入し、グループ内の従業員約4,300人が利用できます。副業解禁も実施しました。従業員のスキルや経験が向上し、事業に対して新たな創造性をもたらすと考えています。
また、今後はジョブ型雇用の色合いを濃くした人事制度を実施予定です。
「やりがい」に目を向けてみよう
コロナや少子高齢化への対応として、さまざまな企業が働き方の見直しを図っている状況です。インフラ整備や仕組みの再構築によって業務が効率化している一方、「やりがい」の部分が欠けているケースもあります。
企業目標を達成するためには、従業員がやりがいを感じられる環境づくりが欠かせません。ぜひ、皆さまの企業においても、「やりがい」に目を向けた多角的な人事戦略を検討してみてください。
